昼職で働いているけど「キャバクラを掛け持ちしたい！」って人、多いよね。
でも「会社にバレたらと思うと怖くてできない」「本当にバレないか自信がない」という気持ちも分かる。
もし副業がダメな職場なら、バレて最悪の場合解雇なんてことになったらたまったもんじゃないもんね。
そこで今回は、キャバクラの副業がバレる原因やバレないためのポイントを紹介するね。
キャバクラバイトを始める前に、しっかり目を通しておいて。
キャバクラ副業が会社バレする原因
職場の人や取引先の人が来てしまった！
意外とよくあるのが、お店に職場の人が来てバレてしまうケースね。
昼職の職場から近い方が楽だからって便利さでお店を選んでしまう人が多いけど、これ本当にやめた方がいいのね。
さらに職場の人だけじゃなくて、取引先のお客さんが来るリスクだってあるの。
想像してみて欲しいんだけど、職場や取引先の人がもしお店に来てしまったらどんな感じになると思う？
あなただけじゃなくて相手も気まずいし、かといって知らないふりを突き通すのも無理があるよね。
人によっては「副業してることがバラされたくなかったら言うことを聞け」って脅してくることも考えられる。そうなったらあなたの人生も台無しよ。
さらにもしあなたがキャバクラで働いてることがバレたら、たちまち職場で噂は広まるわね。
良くない噂ってみんな大好きだから、あなたの信用が失われてしまう可能性もある。
住民税でバレてしまうことがある
会社員で副収入がある場合、原則として確定申告が必要なのね。
その時所得税の過不足が精算されるんだけど、これで副業がバレてしまうことがあるの。
まず税務署が申告内容を市町村に通知して、次に住民税が計算される。
その税額が職場に通知されることで、本業以外に収入があることが分かってしまうというわけ。
税金周りの知識って意外と知らずにいる人が多いから、キャバクラバイトを始める前に必ず基本的な情報を調べておくことが大切ね。
税金関係の情報ってネットで検索すれば出てくるから、いろいろとリサーチしてみてね。
確定申告をしていなかった
「副業がバレると嫌だから確定申告はしない方がいい」と考える人もいるみたいだけど、これも絶対NG！
確定申告しないのは脱税とみなされて、勤務先に連絡がいくだけじゃなく罰則対象になることもあるの。
税務署は個人の所得を把握しているから。無申告の場合税務署から指摘されることがあるのね。
税務調査は5年までさかのぼって行われることもあるから、今は切り抜けられても後から発覚する可能性もある。
最悪の場合、延滞税などを取られて余分に支払いをしないといけなくなるから、確定申告は必ずしておこうね。
キャバクラ勤めが会社バレしないためのポイント
同僚に副業していることを話さないようにする
気の許せる同僚がいると、ついついなんでも話したくなるよね。
でも、キャバクラで副業していることは絶対に話さないようにして。
いくら信頼できる相手でも、何か嫌なことがあったり気に入らないことがあれば周りにあなたの秘密をバラされてしまうかも。
人の内緒話ほど興味の湧くネタってないから、すぐに噂が広まって職場で居場所がなくなってしまうこともある。
副業でキャバクラ勤めをしていることをどうしても話したいなら、職場とは無縁の友達にだけにしようね。
働くお店の場所は職場から離れたところにする
「通いやすいから」という理由で職場近くのお店を選ぶ人が多いけど、できる限り離れたお店を選ぶようにしてね。
職場から近い、もしくは自宅から近いお店は、どこかでお客さんと鉢合わせする可能性がある。
例えば同僚と会社近くのレストランでランチしてて、「○○ちゃん！」とお店のお客さんに声をかけられたら？ありえなくない話よね。
「今の人だれ？」と質問攻めにあうだろうから、うまく隠すのも大変よ。
お店を選ぶ時は、最寄駅から最低でも二駅離れたエリアか徒歩30分以上かかる場所で探すようにしてね。
お店によっては昼職とのWワークに理解があって協力してくれるところもあるから、面接で聞いてみるのもおすすめ！
住民税は『普通徴収』で支払う
キャバクラでの副業がバレないようにするためには、確定申告をする際注意が必要ね。
確定申告書の「第二表」に「給与所得以外の住民税の徴収方法」を選択する箇所があるから、「自分で納付（普通徴収）」にチェックを入れてね。
これで直接納税することになるから、バレるのを防ぐことができるというわけ。
確定申告は大変だけど、申告しないとあとから延滞税を取られることもあるから、必ずするようにしてね！
キャバクラで副業するなら職務規定にも注意しよう！
キャバクラで副業をするなら、まずは職場の就業規定をしっかり確認しておこうね。
そもそもなんで副業を禁止する職場が多いかって言ったら、本業への支障が出ることや情報漏洩のリスクがあること、副業内容によっては社会的信用を失いかねないことがあるの。
副業を禁止することに法的な強制力はないけど、禁止しているのに破ったらそれなりの罰則があることを理解しておいてね。
多くの企業では就業規則を定めていて、服務規律の中に記載されていることが多い。
そこに記載がないケースもあるけど、だからと言って副業が認められているとは限らないから注意して。
念のため、人事部や総務部に確認しておくことをおすすめするよ。
もし禁止されているのに副業を続けていると、最悪の場合懲戒処分になることもあるからね。
副業は今以上に多くの経験を積めるだけでなく、収入も増やせる最高の機会。
でも一時の欲にかられてよく知らないまま始めると、リスクがあることも知っておいてね。